5月20日
昨日、自宅マンションの定期総会終了。今期は（消費税アップ迄に）大規模修繕予定なので、なかなか大変。前々期までは何故か理事長を拝命していたが、今は気楽な会計理事。
はるぶー様の「RJC48」、相当に高度な集団とお見受けされる。自分なんぞが行ったら、足を引っ張りそうなので、謹んでご辞退申し上げます。
そもそも戸数１６戸のミニマンションだからなあ。はるぶー様のような大規模マンションと比べると、ゾウに対するアリンコのようなもの。
ふと思ったが、戸数規模１，０００戸クラスのメガマンションって、年間予算は億単位。下手すれば、人口数百人の零細自治体より、予算規模は大きいのかもしれない。
メガマンションの理事長って、零細自治体村長よりも多額の予算を動かしている。よく「トヨタは小規模な国家予算以上の金額を動かしている」という比喩表現されるが、メガマンションも自治体並み。
地方自治体の場合、人口や規模に応じて、中核市とか政令指定都市というように、権限や制度を変えている。
なので、例えば「戸数１００戸以上の大規模マンションの管理組合の運営法」「戸数１，０００戸以上のメガマンションの運営法」というのを、区分所有法レベルで別規定にして、変えてもいいのでは？
5月21日
@Tokyo_of_Tokyo メガマンションだと、通常マンションの常識が通用しないこともあります。某メガマンションでは、電力が高圧受電じゃなくワンランク上の特別高圧受電だったりする。この場合、高圧一括受電サービスが受けれない場合もありえる
@Tokyo_of_Tokyo 某高圧一括受電会社の説明では、「特別高圧だと、変圧器の価格がべらぼうに高くなってしまうので、当社では取り扱いません」とのこと。
@Tokyo_of_Tokyo 某メガマンションで計算したら、あまりにも大きすぎるため、東京都のCO2総量削減義務事業所に数値上は抵触している。さすがに管理組合を大規模事業所に指定するのは無理があると思うが、それくらいの規模の「事業所」ではある。
6月4日
@haruboo0 はるぶー様のことだから、東洋経済の最新号「マンション時限爆弾」について、何らかのツイがある、と思ったら、見当たらない・・・
